【読書】いらない保険生命保険会社が知られたくない「本当の話」

どうも。こんにちは。アラサー投資家K2です。本日は「いらない保険生命保険会社が知られたくない「本当の話」」を紹介します。

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著者について

後田亨
オフィスバトン「保険相談室」代表。1959年生まれ。長崎大学経済学部卒業。アパレルメーカー勤務を経て日本生命に転職、営業職を約10年務める。その後、複数社の保険を扱う代理店に移る。2012年、営業マンと顧客の利益相反を問題視し独立。独自の視点から情報発信を続けている。『「保険のプロ」が生命保険に入らないもっともな理由』(青春新書プレイブックス)、『生命保険の罠』(講談社+α文庫)ほか、著書・メディア掲載多数。

永田宏
1959年、東京都に生まれる。長浜バイオ大学メディカルバイオサイエンス学科教授・学科長。1985年、筑波大学理工学研究科修士課程修了(理学修士)。オリンパス光学工業株式会社(現・オリンパス株式会社)、株式会社KDDI研究所、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授などを経て、2009年より現職。専門は医療情報学・医療経済学。2005年、東京医科歯科大学から博士(医学)を授与される。『販売員も知らない医療保険の確率』(光文社ペーパーバックスBusiness)など著書多数。

その保険契約、ちょっと待った!
本当にあなたの人生に必要ですか?

人生100年時代は、後半生がきわめて長くなる時代。だからこそ保険で備えなければ……というのは不安心理から来る「錯誤」。保険は契約時の約款に書いていることしかカバーしてくれません。たとえば30歳、40歳の時に終身保険を契約して、70歳、80歳になった時、その受給金額、「×日目~」の入院保障、対象となる病気・治療法がすべて「陳腐化」している可能性はきわめて高いといえます。

医療費が多くかかるのは75歳以上。その人口が増大すれば、「安価で良い保険」が成り立たないのは自明のこと。だったら、いったいどうすれば?

保険の考え方のキホンから、今ある商品で役に立ちうる保険/いらない保険を「本音」で徹底分析。統計学や医療に裏づけられた真実とともに2人のプロが開陳します。フラットな視点で考え直す、保険最適化のための1冊です。

学び

保険が必要なのは、自立していない子供がいる世帯主の死亡保障くらい。
健康保険の「傷病手当金」を知っておく必要あり。これは一定の条件を満たせば、最長18か月に渡って、それまでの標準報酬月額(各種手当含む月給)の2/3に相当するお金がもらえるという制度。例えば月給45万円の人なら、毎月30万円の傷病手当金を1年半もらい続けられるということ。保険会社に勤務している著者も長期所得補償は、健康保険の「傷病手当金」で1年半の休業補償があることから未加入である。
住宅ローンを組む時は「団体信用生命保険」に入る。それまでに入っていた死亡保険がある場合、住宅費を賄う必要がなくなるので、相当額を減額する。

家族がいる人が死亡保険に入る理由

①子供が小さいうちは成人するまでの養育費が必要であり、若くして世帯主が死亡するとその費用を賄えなくなってしまうから。

②もうひとつは住宅費。これも自分の保有する住居がないうちに世帯主が死亡するとその後家族が住んでいく住居費を賄っていく必要があるから。

ただし上記の通り、住宅ローンを組み、団信を組んでしまえば、仮にローン返済中に世帯主が死亡しても、団信によりローンは返済され残された家族が住む場所は確保できることから住居費部分について死亡保険で賄う必要はなくなるので減額が可能。